誰もが一度は耳にした事のある不妊症や不妊治療。不妊症の原因のひとつともされている晩婚化が急速に進み、不妊症で悩む夫婦が増加するにつれ、より正しい知識が認知されるようになって来ました。今回は、不妊治療を始めるにあたって知っておきたい基本知識をご紹介します。

 

不妊症とは？

不妊症とは、健康な男女が妊娠を希望し、避妊をしないで一定期間、具体的には一年間夫婦生活を行っても妊娠が成立しない状態を指します。不妊の原因は女性だけの問題ではなく、男性にも原因があると言われていますが、はっきりとした原因が見つからないことも多いそうです。

不妊の原因はさまざまですが、主に晩婚化による加齢や社会的ストレスだと言われています。また、不妊の検査を受けることによって隠れた病気が見つかることも。女性では排卵や卵管の障害や子宮に問題が見つかったり、男性では造精機能障害などが挙げられます。不妊症を疑ったら、早い段階で夫婦共に不妊症の検査を受けてみることをおすすめします。不妊治療は男性の協力も必要となってくるので、夫婦二人三脚で始めるという意識を持ちたいですね！

 

具体的な不妊症の検査方法とは？

不妊症であるかどうかの検査によって、今まで自覚していなかった病気が発見される場合も。その病気が不妊の原因であることも多くあるようです。

女性の検査方法

月経周期に合わせてさまざまな検査を進めていきます。具体的な検査内容はホルモンを診断する血液検査や、超音波エコーを用いた子宮内の診断や内膜、卵胞の検査、子宮鏡検査などで子宮の状態やホルモンの検査によって、不妊症の原因を調べます。

男性の検査方法

主に精液検査で、精子の濃度や運動率、運動の質や形態などを検査します。女性と同じく血液検査も行われます。

不妊症の治療方法とは？

不妊症の治療方法として、タイミング法、人工授精、体外受精という方法があります。不妊治療の第一歩としてタイミング法が挙げられますが、医師と状況を見て、人工授精や体外受精という方法にステップアップしていきます。

タイミング法

タイミング法は不妊治療の一番初めの段階で、医師の指導で排卵日前後に性行為をする方法です。市販の排卵検査薬を使うことによって、通院せずに自宅でもトライできる方法ですが、専門医の指導と検査を受けながら治療することで、より妊娠しやすい状態に近づけることができます。

人工授精

人工授精は、採取した精子除菌洗浄したのち、排卵のタイミングに合わせて人工的に子宮へ直接注入する方法です。受精率は体外受精よりも下がりますが、体や経済的負担が軽いというメリットがあるので、回数を重ねることができます。タイミング法からステップアップする際、医師の勧めや相談の上で人工授精ではなく受精率の高い体外受精に切り替える方もいらっしゃるようです。

体外受精

タイミング法や人工授精での妊娠が難しい場合、卵子を採取し体外で精子と受精させ、培養した後に女性の体内に戻す方法が体外受精です。クリニックや医師によって違いはでますが、卵子の採取では薬剤投薬によって採卵率を向上させ、排卵周期をコントロールする「排卵誘発法」である刺激法と、排卵日を予測し自然な排卵を待ち、タイミングを計って成熟した卵子を採取する自然周期法に分かれます。刺激法は主に飲み薬と注射で排卵を誘発し、採卵日を決定します。採卵の際は局部麻酔が一般的のようで、採卵時間は約１０～２０分ほどです。

体外受精－顕微授精

顕微授精とは、顕微鏡で精子を直接卵子の細胞の中に入れる方法です。精子を卵子にふりかけて受精させる体外受精か顕微授精にするかは、精子の状態や運動率、卵子の状態や希望を踏まえ、決定します。

平均的な費用と保険の適用

前述の通り、治療方法は大きく分けて三つです。それぞれの平均的な費用と保険が適用となるかなど、都道府県や各医療機関、治療内容によって金額や助成内容に差があります。あくまで目安としてご参考ください。

タイミング法

数千円で、月に一度であれば保険適用となります。また、血液検査や卵管造影検査、エコーを用いた検査など、不妊治療のスタートを迎える際のさまざまな検査費用が必要なことも。

人工授精

約１～２万円。保険適用外です。医師の判断により排卵誘発のための薬や注射などが必要な場合は、別途費用がかかる場合もあります。

体外受精

約２０～６０万円。保険適用外ですが、特定不妊治療費助成制度の対象です。
費用には採卵、受精卵の培養、子宮への胚移植などの技術料が含まれ、また医師の判断で卵子凍結などの処置が必要となった場合は、さらに費用がかかることもあります。

 

顕微授精

約３５～７０万円。保険適用外ですが、特定不妊治療費助成制度の対象です。
体外受精と同じく採卵、受精卵の培養に加え、顕微鏡での精子と卵子の受精、胚盤胞の培養、子宮への胚移植などの技術料が含まれます。

 

不妊治療補助制度とは？

「特定不妊治療費助成事業」として、指定された医療機関において不妊治療を受けた夫婦に助成金が支給される制度があります。全国の都道府県において実施されていますが、申請期限が設けられているので申請漏れのないようインターネットや問い合わせなどで早めの手続き案内のチェックをしておくと安心ですね！

 

対象となる治療

各都道府県において指定された医療機関で、体外受精か顕微授精を受けた夫婦が対象です。

助成回数

岐阜県では、夫婦一組の助成回数が決まっています。初回助成を受けた際の治療開始時の妻の年齢が４０歳未満であれば通算６回まで、４０歳以上４３歳未満は通算３回まで、また４３歳以上になると助成の対象外になるので注意が必要です。こちらも各都道府県により定められた助成回数があるので、検索や問い合わせをしてみましょう。治療ステージにより助成金額が変わる場合もありますので、お住まいの助成事業内容を確認してみることをおすすめします！

まとめ

不妊治療は治療方法によって精神や体力、経済的負担の幅が広く、一歩踏み出すのに勇気がいります。ご自身や家族の希望を踏まえ、信頼できる医療機関や医師を探したり、助成制度を上手く活用していくこともポイントですが、一番大切にしたいのはご夫婦で治療に取り組むという意識です。納得のいく方法で、進めていけるといいですね。